Study at SGA

SGAでの学び

従来の大学では、学生は、大学→学部→科目の順で「学び」を選び、教員から教わります。
SGAでは、学生は自ら「学び」を構想し、それに沿った科目に向き合い、教員の助けを借りて「学び」を深めます。

学び

Area of Study

学修分野

2020年度のカリキュラムと教員紹介

学修分野

毎月、世界で活躍する講師たちが順番に講義をします。
青枠の科目をテーマ系(分野)とし、赤枠の科目をフィールド・ワーク、手法(スキル)とした、
カリキュラムを用意しています。
それぞれの科目が相関関係を持ちながら、グローバル思考ができる人財育成を目指します。

2020年9月から2021年6月の間で、9単位(9科目)取得した後、アトランティック大学に2年生編入できます。

9月からの提供科目は、新型コロナウイルスの影響により変更する可能性があります。

Program

提供科目

ヒューマンエコロジーの世界--SGAカリキュラムへの招待

この授業では、SGAの導入科目として、ヒューマンエコロジー(HE)的思考とは何か、を学びます。具体的内容は、以下のとおりです。
1) 自然観・世界観の黎明:自然との関わり方・自然に対する考え方の起源
2) 自然観から世界観へ:近代的世界の成立
3) エコロジーの誕生:ドイツにおけるエコロジーの誕生とその背景
4) 20世紀アメリカ思想とヒューマンエコロジー:プラグマティズム運動とヒューマンエコロジー
5) ヒューマンエコロジーの可能性:これからのヒューマンエコロジーと高等教育

木本 浩一

Koichi Kimoto

広島県の山間部で育ち、早くから「地域」問題への意識を持ってきました。広島大学では地理学を専攻し(文学部史学科地理学専攻)、大学院(社会科学研究科)では社会科学全般を学んだ、「地理学生まれの社会科学育ち」の研究者です。豊富なフィールドワークの経験と、広範な理論的視野をもっています。
1993年、インド農村での動態地誌学的なフィールドワークを皮切りに、中国、インドネシア、スコットランド、フィリピン、ルーマニア、スロベニア、チリなどで森林経営に関する調査を行ってきました。人間が集住・定住しながら生きていくこと(例えば、都市)についての歴史的な研究も行い、スコットランド、インド、日本の都市を事例とした都市「近代化」研究を行ってきました。理論的には、マルクス、ウェーバー、デュルケム、パーソンズ、アレントらの理論を読み込むことによって、教育や研究の土台を築いています。
現在、関西学院大学では、SGU特別招聘教員として、日本初となるハンズオンラーニング・プログラムの開発と実践に関わっています。

福島における現状と課題

2011年に起こった東日本大震災は津波の被害だけでなく、福島第一原発事故をもたらし多くの住民が避難を余儀なくされた。
災害から10年が経過する中で、未だに多くの課題を抱え、福島はまさに課題に包まれた地域である。
この授業では、東日本大震災以降被害の大きかった福島県浪江町を中心に、復興に向けて尽力する各界のリーダーとの対話を通じ、生き方や本質的な課題感に着目する。また、ソーシャルデザイン手法に基づき、地域課題を分析し、可視化を行う。

矢部 寛明

Hiroaki Yabe

認定特定非営利活動法人底上げ 理事長、東北芸術工科大学コミュニティデザイン学科専任講師
早稲田大学文化構想学部社会構築論系卒、宮城大学院事業構想学修士。大学時代はママチャリで全国を回り地域課題発見や価値の再定義化を実施。東日本大震災直後、宮城県気仙沼市に移住し活動を開始。NPO法人底上げを立ち上げる。8000人のボランティアのハブになる傍ら、人材育成事業をスタート。アメリカワシントンに本部を持つ社会起業家のネットワークASHOKAに5年間参画。
現在は大学教員とNPOの代表という二足のわらじで活動中。山の麓で農的暮らしを実践。

ソーシャルビジネス手法

1週目:社会課題の検討(1週間毎日、徹底的に新聞を読み込む)
• 経済・産業・生活・環境・社会を知る
• 情報を分析する
• 自分が取り組むべき社会課題の抽出
• 何故それが社会課題なのかを明確にする
2週目:社会課題に対する取り組み方を考える(徐々に、チームを作っていく)
• 社会課題への基礎調査の仕方を学ぶ
• 社会課題の実態把握、利害関係者を洗い出す(身近な社会で仮説ーF/Wー検証)
• 社会課題解決への取り組み方、道筋の検討
• 社会課題解決の社会的・経済的費用と解決によって得られる期待効果の試算
3週目:社会課題に対するソリューションを提示する(チームで発表)
• チームで社会課題解決の報告書・提案書を作成する(各発表は、半日かける)。
• 指摘を受けて、報告書・提案書の再作成に着手
• 社会課題の主たる利害関係者に直接コンタクトし、プレゼン
• 反省会:社会課題解決に向けた今後の取り組みを考える

鳴尾 眞二

Shinji Naruo

(教育歴)
1982年:島根大学 法文学部法学科 国際政治学専攻 卒業
1984年:岡山大学大学院 経済学研究科 マクロ経済専攻 修士課程修了
2000年:京都大学大学院 人間・環境学研究科 博士後期課程修了
(勤務歴)
1984年 野村コンピュータシステム(株)入社(入社後、1988年に合併し(株)野村総合研究所に社名変更) 流通システム一部、外国証券システム部 
1988年~ NCC-A (NYC) 勤務 AVP(Assistant Vice President)
⇒IT関連の新規事業開発のミッション
1991年~ チェーンストアーシステム部(海外事業を担当)
1994年~ NRI-A(ダラス、TX) 勤務 SVP(Senior Vice President)
⇒米国大手流通企業の経営再建支援
1998年~ NRI台北支店 勤務 EVP(Executive Vice President) 
⇒台湾、及び韓国の流通系財閥企業グループのIT戦略支援
2001年~ 国内勤務でeコマース,地銀向け投資信託共同システム等従事。
2004年   野村総研を退社し、JICA専門家としてルーマニアへ。
2004年 JICA専門家 ルーマニア国CFR(国営鉄道会社)民営化に向けた経営支援。
2006年~ルーマニア国立ブカレスト大学 公共経営・ビジネス学部 (客員教授)
ベトナム国 FPT大学 IT人材育成関連の講義担当 (客員教授)
ラオス国立大学の工学部IT研究科設立準備調査(JICA)
パキスタン国 鉄道関連事業円借款のプロジェクトフォローアップ(JBIC)
セルビア国 中小企業メンター制度組織化計画 (JICA)
ルーマニア国ブカレスト国際空港アクセス鉄道建設事業支援(JICA)等々
2011年 エジプト国 計画省・国際協力省 大臣アドバイザー(JICA専門家)
  ⇒2011年1月のアラブの春後の、国家計画の策定を支援。
2012年 JICA理事長賞受賞「エジプト国 国家開発マスタープラン策定支援」
2017年 エジプトでの計画行政支援を終え帰国。

東アジア情勢とNPOの役割

2015年9月、国連サミットにて加盟193カ国が「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を採択し、2030年までに持続可能開発17目標(SDGs)・169項目のターゲットを達成する具体的行動指針に合意した。SDGs達成において、草の根参加型開発を実施するNPOやグローバル・リージョナルな国際・地域協力を推進する団体等、非営利セクターの取り組みが益々重要になりつつある。本コースでは「良く統治・運営(グッド・ガバナンス)された非営利セクターの積極的な取り組みとパートナーシップなくして各国政府がSDGsを2030年までに達成することは不可能である」という仮説をケース・スタデイーを通じて検証する。具体的には、非営利セクターにおけるグッド・ガバナンスの理論的枠組、アジアにおけるNPOガバナンスの問題点と課題を討議・研究し、学生自ら、新規もしくは既存NPOのリーダー(ロール・プレイ)として、そのNPOがアジア該当国でSDGs達成のために果たす役割と戦略・ガバナンスの提言をケース・スタデイーとしてまとめる。
※コロナの都合でアメリカからのオンライン講義になる可能性があります

丸本 美加

Mika Marumoto

英国グローバルNGOヘルプ・エージ・インターナショナル(高齢者の健康・権利のためアドヴォカシー活動を実施)理事。米国メリーランド州認定NPOアドバイザー。20年にわたりコンサルタント・講師として国際開発協力及び英語教育の実務に従事。マッキンゼー、アジア開発銀行、世界銀行グループ国際金融公社、国連開発計画、ハーバード燕京インスティチュート、防衛大学校等を経て現職。延世大学国際大学院国際学博士。国際基督教大学行政学大学院修士。カリフォルニア大学サンタ・バーバラ校経済学修士。津田塾大学国際関係学学士。

平和と平和文化

「平和文化」という言葉は1976年に設立された広島平和文化センターという名称から由来し、現在では国連で使われている。しかし未だに「平和文化」の定義が広島市も国連も確定されていない。Elise Bouldingはこれに関して素晴らしい論文を書いており、Steven Leeperも本を書いている。
この授業は「平和文化」を個人として、集団として「政党、企業、国」、また地球に住む人間として、持続可能な平和を構築するために人間社会をどのように変えてゆくべきであるかをテーマに探求する。
広島にフィールドワークにゆき、関係者とインタビュー、原爆記念館視察、また被爆者である近藤紘子氏から被爆証言を聞く(英語・日本語)。

スティーブン・リーパー

Steven Leeper

Steven Leeperは73年の人生の半分を日本で送っている。臨床心理士として修士号を取得した後、ファミリーカウンセラーとして10年、その後マネージメント・カウンセラー(14年)に従事すると同時に翻訳者として(30年)、また平和活動家(16年)として活動している。原爆被爆者の証言を世界のだれよりも翻訳・編集し、また通訳をしてきた(妻以外)。
2002年に「平和市長会議」の活動に従事し、それがきっかけで広島平和文化財団の理事長として就任(広島平和記念館館長)。2013年には広島女学院大学、長崎大学の客員教授に就任。
出版物:「Hiroshima Resolution」(日英)
「日本が世界を救う」(日本語)
「広島を伝えたいアメリカ人」(日本語)

和の木造船づくり

日本の手工業は卓越しており、その質と美と自然の素材はその手工業を支えてきたものである。しかし、多くの人はその作品がどのように作られているのかを考えたことはない。ましてはその手法が如何に伝承されてきたかは想像したこともないだろう。西洋と日本の伝統工芸の違いは、日本の徒弟制度である。何世代もの師匠(棟梁)と弟子の密接な関係が存在し守られてきた。この学びの手法は、まさに禅の教えに似ている。師匠に対する忠義、骨の折れる訓練、反復、そしてそれに対する報酬は無し。
このコースは日本の和船を学生と一緒に作る工程の中で、今までの大学ではなかった徒弟制度的手法を入れた学びを体験する。朝のワークショップでは沈黙を守り、最小限の指示だけを受け作業をする(英語)。学生の質問は自分で答えを見出していく。機械でなく道具を手にするのは初めてであろうが、自ら研ぎ磨くことで道具に愛着がわいてくる。それと同時に自分を磨くことにも繋がってくる。沈黙は内なる声を聴く機会となる。午後には和船のデザイン(設計)や歴史的進化、伝統技術の喪失、現代日本における評価、反応に関しての研究セッションを持つ。
参考文献: William H. Coaldrake 『The Way of the Carpenter: Tools and Japanese Architecture』(Weatherhill、1990年)や小達敏夫の和船に関する著書

ダグラス・ブルックス

Douglas Brooks

Douglas Brooksは伝統的な和船の船大工、作家、そして研究者である。1996年以来、彼は日本の伝統的船造り工法を資料として残す作業に取り組んでいる。これまで日本中の伝統的木造船大工9人に弟子入りし船造りを教わった。その内7人は弟子を始めて取った船大工だった。彼の仕事は日本の文化庁より表彰され、2014年にはアメリカのCraft CouncilよりRare Craft Fellowshipとして認められた。アメリカ、日本では講演やワークショップを数々行っている。アメリカでは2015、2016、2018とMiddlebury Collegeで実際に学生と和船を造るクラスを持ち、また2019年にはBates Collegeでも教鞭をとった。
著書としては和船に関する本を4冊出版している。またアメリカ、イギリスと日本で多くの記事を書いている。最も最近の本はJapanese Wooden Boatbuilding (日本の木造船づくり)であり和船造りの総集編である。バーモント州バージニア在住

通訳による冤罪

30年の法廷通訳(刑事事件の裁判における通訳)の経験および研究を基に、法廷に於ける「被告人の公正な裁判を受ける人権を守る」という通訳人の役割を探る。訴える側と訴えられる側の文化の違い、言葉の使い方の違い、表現の違い、国家間の刑事訴訟手続きの違い等によって公正な裁判であるべきプロセスが行われていない場合がある。それに加えて通訳人の語学力の低さによる冤罪の可能性もある。
長尾が調査・研究したメルボルン事件(1992年)は、オーストラリアのメルボルン空港に於いて大量の麻薬を持ち込んだという容疑で日本人5人が逮捕され、その後、捜査段階、裁判段階で通訳が付いた裁判事件である。通訳人の語学力の問題、捜査段階の言語変換による誤解や文化の認識のなさが重り有罪判決を受け、被告人たちは20年、25年のオーストラリア刑務所での服役が課せられた。この事業では、この事件を深く検証し、「Lost in Translation」の実態を研究する。人一人の人生を狂わせる冤罪を起こさないためにの通訳の役割は何かを検証する。
また、第二次大戦後1945年に初めて同時通訳を日本で採用した「東京裁判」の実態を調べる。ここにも文化の違いによるコミュニケーションの歪みを見つける。

長尾 ひろみ

Hiromi Nagao

1982年より法廷通訳をはじめ、日本法廷通訳人協会を設立する。この協会では、法廷で正確性を守るため、また通訳の役割を認識するための研究、および刑事訴訟における専門知識を学ぶために通訳人と弁護人での勉強会を重ねた。日本の刑事訴訟法を学ぶとともに、被告人の出身地の文化、表現の仕方等、言語・文化の知識が通訳の正確性を担保することを研修する。
2006年神戸女学院大学教授として文学部研究科コースに日本で初めて「通訳・翻訳コース」を開設。通訳・翻訳を通訳技術だけでなく理論で分析する研究分野へと引き上げた。研究分野は法廷通訳の役割(中立であり言葉の編集をせず正確に)と文化を知らなければいくら正確に通訳しても誤解を生むということを「メルボルン事件」の冤罪立証弁護チームに加わり通訳による誤訳、誤解等が冤罪を招いたことを立証する材料を提供した。2000年から3年間、法務省より「海外における司法通訳制度の視察・報告」を委託されイギリス、ドイツ、フランス、オランダ、スペイン、香港、台湾、シンガポール等の裁判所における通訳の実態の研究報告を行った。2010年、大阪大学(大阪外国語大学と合併)より博士号(言語文化)を取得。
著書(共著):
「外国人と刑事手続き」有斐閣 1998、「グローバル時代の通訳」三修社 2002
「司法通訳―Q&Aで学ぶ通訳現場」松柏社 2004、「社会福祉と通訳論」文理閣 2005

フィールドワークという手法

フィールドへの関わり方は様々です。社会をなして生きつつある存在として、地域に関わる仕方を学びます。この授業では、フィールドにおける学びをフィールドワークとして再構成し、豊島(香川県)でのフィールドワークを実際に行いながら、フィールドワークの手法を身につけます。具体的な内容は以下のとおりです。
1) 地域とは何か:地域に関心を抱く人は地域課題や地域問題へと意識が向きがちですが、そうした課題に向き合うためには、まず、どういった背景や条件がある事象を「問題」にしているのか、という問題に取り組まなければなりません。地域を理解し、地域問題を設定し、そのうえで課題の解決に向かうというプロセスの起点を検討します。
2) 地域において社会をなして生きていくこと-コミュニティ・ガバナンス:人びとが地域に暮らすことの基盤には地域をなして生きていること(事実)があります。具体的なフィールドワークの中から、その仕組みを考察します。
3) コミュニティに「触れる」(ハンズオン)ための手法:様々な専門的なスキルを紹介しながら、自ら具体的な試みることによってハンズオンラーニング的なフィールドワークの手法を身につけます。

木本 浩一

Koichi Kimoto

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Academic Calendar

学期カレンダー

英語集中プログラム
2021年4月10日―8月10日
COA認定プログラム
College of the Atlanticの学事カレンダーに準拠する
1学期 2020年9月10日 - 11月20日
2学期 2021年1月4日 - 3月12日
3学期 2021年3月29日 - 6月4日
サマープログラム
2021年7月15日~8月5日